住宅ローン7大疾病はいらない？確率とリスクから不要論を検証

マイホームの購入手続き、本当にやることが多くて大変ですよね。特に住宅ローンの契約時には、金利タイプやら返済期間やら、決断の連続で頭がパンクしそうになります。その中でも、銀行の担当者から「万が一のために」と勧められるのが疾病保障特約です。

実際どうなのか徹底的に調べてみると、私たちが抱く「病気になったら助けてもらえる」というイメージと、実際の保障内容には大きなギャップがあることがわかってきました。この記事では、住宅ローンの7大疾病保障が必要性や確率の面で本当に合理的なのか、徹底的に検証していきます。

住宅ローンの7大疾病保障がいらない理由と確率

結論から言うと、多くの専門家や経験者が「住宅ローンの7大疾病保障はいらない」と口を揃えるのには、それなりの明確な理由があります。もちろん、「絶対に不要」と言い切れるものではありませんが、私たちが想像している以上に「保険金を受け取るハードル」が高いのです。

ここでは、なぜこの特約が「不要」と言われがちなのか、その構造的な問題点と、実際に病気になって保障を受ける確率という観点から深掘りしていきたいと思います。銀行のパンフレットには大きく書かれていない、小さな文字の「除外規定」にこそ、重要な真実が隠されていました。

7大疾病になる確率と必要性の実態

まず冷静に考えたいのが、住宅ローンの返済期間中（例えば35年間）に、私たちが7大疾病と呼ばれる重い病気にかかる確率です。日本人の死因の上位を占める「がん・心疾患・脳血管疾患」ですが、これらは高齢になるほどリスクが高まる病気です。

30代や40代で住宅ローンを組む現役世代において、これらの病気で「住宅ローンの返済ができなくなるほどの重篤な状態」に陥る確率は、統計的に見ても決して高くはありません。

もちろんゼロではありませんが、発生確率が低いリスクに対して、数百万円規模（金利上乗せ分）のコストを支払うことが、果たして経済的に合理的なのか？という視点は持っておくべきかなと思います。

就業不能12ヶ月の条件が厳しすぎる理由

私が調べていて一番驚愕したのが、この条件です。多くの金融機関の7大疾病保障では、ローン残高が0円になる条件として「所定の就業不能状態が12ヶ月以上継続したとき」というルールを設けています。

「1年間働けない状態」って、想像以上にハードルが高いんです。

• 入院していれば対象になることが多いですが、最近は入院日数が短縮傾向にあります。
• 自宅療養でも医師の指示があれば対象になる場合がありますが、「軽労働もできない状態」を1年間続けるというのは、かなり重篤なケースに限られます。

脳卒中60日ルールと支払い要件の注意点

脳卒中（脳梗塞や脳出血）も怖い病気ですが、ここにも特有の「60日ルール」という壁が存在します。これは、「言語障害や麻痺などの神経学的後遺症が60日以上継続したと医師に診断された場合」に初めて保障される、というものです。

現代の医療は進歩していて、脳卒中で倒れても、早期のリハビリによって60日以内に社会復帰できるケースが増えています。それは本来喜ばしいことなんですが、団信の契約上は「回復したから保障対象外」となってしまうんです。

「半身麻痺が残って働けない」というような深刻な状況には備えられますが、「一時的に倒れて収入が減った」というレベルでは助けてもらえない可能性が高いことは、知っておくべきでしょう。

上皮内がんが除外される診断給付のリスク

「がん」と診断されたらローンがなくなる！と思っている方も多いかもしれませんが、ここにも落とし穴があります。多くの団信で「上皮内新生物（上皮内がん）」や「皮膚がん（一部を除く）」は保障の対象外とされているんです。

上皮内がんは、転移の可能性が低い初期段階のがんで、完治率も高いです。しかし、治療費はかかりますし、仕事だって休む必要があるかもしれません。それでも、「団信の規定するがんではない」として、保障が受けられないケースが多々あります。

「がん保険代わりになるから」と安易に考えていると、いざという時に「えっ、対象外なの？」と青ざめることになるかもしれません。

S

いざというときに使えなかったらショックですね...

高額療養費制度があれば特約は不要な理由

私たちが「病気になったらどうしよう」と不安になる最大の要因は「お金」ですよね。治療費がかさんで、ローンの返済ができなくなるんじゃないかという恐怖です。

ですが、日本には世界に誇る「高額療養費制度」があります。これは、年収に応じてひと月の医療費の自己負担上限額が決まる制度です。

一般的な会社員であれば、どんなに高額な手術を受けても、ひと月の支払いは10万円前後で済むことが多いのです。さらに、会社員なら病気で休んでも最長1年6ヶ月は「傷病手当金」が給料の約2/3支給されます。

「公的保障でカバーしきれない部分」だけを民間保険で補えば十分であって、わざわざ住宅ローンに数百万円のコストを上乗せしてまで備える必要性は薄い、というのが私の考えです。

住宅ローンの7大疾病がいらないと判断した後の対策

ここまで「7大疾病保障はいらないかも」というお話をしてきましたが、だからといって「何もしなくていい」わけではありません。住宅ローンという巨額の借金を背負う以上、リスクヘッジは必須です。

重要なのは、銀行の言いなりになってセット商品を買うのではなく、自分で必要な保障を選んで組み合わせる「分離型」の考え方です。ここでは、特約をつけない場合にどうやってリスクに備えるべきか、具体的な対策を見ていきましょう。

金利上乗せコストと民間保険の比較

7大疾病保障をつける場合、一般的に金利が0.3%程度上乗せされます。「たった0.3%」と思うかもしれませんが、35年ローンで4,000万円借りた場合、総支払額は約200万円〜300万円も増える計算になります。

これを月額に換算すると、数千円の負担増です。もしあなたが30代で健康なら、同じ数千円で民間の「就業不能保険」や「収入保障保険」にもっと手厚い条件で加入できる可能性があります。

途中解約不可のデメリットと借り換えリスク

住宅ローンの特約には、一度契約すると「途中で特約だけ解約することができない」という致命的なデメリットがあります（一部の銀行を除く）。

「家計が苦しいから保険を見直したい」と思っても、ローンを完済するか借り換えるまで、高い金利を払い続けなければなりません。これは長期的な家計管理において、非常に大きなリスク要因になります。

また、より条件の良い銀行に借り換えようとした際、年齢が上がって健康診断で引っかかると、新しい団信に入れず借り換えそのものができない、なんてことも起こり得ます。民間保険なら、いつでも見直しや解約が自由なので、ライフスタイルの変化に合わせやすいというメリットがあります。

S

いつでも変更、見直しができるのは心強いですね！

ペアローンで団信特約をつける際の落とし穴

最近多い共働き夫婦のペアローンですが、ここで7大疾病特約をつける場合はさらに注意が必要です。

もし夫が病気でローンが免除になったとしても、それは「夫名義のローンだけ」です。妻名義のローン返済はそのまま残ります。世帯収入が激減しているのに、ローンの半分は払い続けなければならないのです。

団信の代わりになるおすすめの就業不能保険

では、団信の特約を外して浮いたお金で何に入ればいいのか。私が個人的におすすめしたいのは、民間の「就業不能保険」です。

これは、「病気やケガで働けなくなった状態」が続いた場合に、毎月のお給料のように給付金が受け取れる保険です。住宅ローンの返済だけでなく、生活費や子供の教育費にも充てられるため、使い勝手が非常に良いのが特徴です。

• 働けないリスクに特化：死亡保障は一般団信にあるので、生きている間の「収入減」だけをカバーすればOK。
• 精神疾患もカバー：最近の商品は、うつ病などの精神疾患による休職もサポートしてくれるものが多いです（団信では対象外のことが多い）。

ネット保険などで探せば、月額1,000円〜2,000円程度で十分な保障が得られることもあります。ぜひ一度、見積もりをとってみることをおすすめします。

S

精神疾患も最近増えてきてますからね。

結論として住宅ローンの7大疾病はいらない

長くなりましたが、私の結論としては、やはり「多くの人にとって、金利上乗せ型の住宅ローン7大疾病保障はいらない」と考えます。

もちろん、貯蓄が全くなくて「明日病気になったら即破産」という状況の方や、健康に強い不安がある方にとっては、加入する価値があるかもしれません。しかし、大半の方にとっては、以下の戦略が最も合理的ではないでしょうか。

「銀行に勧められたから」と思考停止で契約せず、ご自身の家族構成や家計状況に合わせて、最適な選択をしてくださいね。大きな金額の契約ですから、納得いくまで検討しましょう。

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※本記事の内容は一般的な情報に基づいた個人の見解です。保険商品の詳細な条件や税務上の取り扱いについては、必ず各金融機関の公式サイトや専門家にご確認ください。